再生可能エネルギーで“南信州”を元気にしたい!
これが、私たちの強い想いです。
諸冨徹(京都大学大学院経済研究所・教授)https://blog.livedoor.jp/morotomi semi/
再生可能エネルギーは、21世紀の分散型電力システムの基幹電源として、きわめて将来性の高い電源です。再エネは安全性、経済性、国産性、環境性のあらゆる面からみて、もっとも優れた電源であり、その発電事業の意義は、いくら強調しても強調しすぎることはありません。
私が熊谷社長から「結プロジェクト」の構想を伺ってとりわけ感銘を受けたのは、再エネ発電事業の収益の一部を寄付することで、南信州のスポーツの発展と防災力の向上に貢献したいという強い思いをお持ちだという点です。私は、こうした思いをもつ事業家が、いま、日本でもっとも求められている事業家だと思います。
私は2011年の福島第一原発事故以来、再生可能エネルギー事業を地域の発展に結びつけるにはどうするか、研究してきました(下記ウェッブサイトを参照)。市長に任命されて、飯田市の「再生可能エネルギー事業導入支援審査会」の会長や、「飯田自然エネルギー大学」の学長も務めさせて頂き、飯田の地で展開されるさまざまな試みから、多くを学ばせて頂きました。「結プロジェクト」はまさに、再エネを地域発展に結びつけていく貴重な試みだと思います。
私は、今後もこの「結プロジェクト」をはじめ、南信州の再エネ事業を応援していくと同時に、そこから学ばせて頂きたいと思っております。
環境エネルギー政策研究所
(ISEP:Institute for Sustainable Energy Policies)
所長 飯田哲也
株式会社リックスは、ISEPが事務局を務める一般社団法人全国ご当地エネルギー協会の会員でもあり、地域に根ざした自然エネルギーの普及に地域住民の視点から携われてきました。熊谷社長は本業とPTA活動など地域貢献の傍ら、事業構想大学院大学研究員、ISEP主催のデンマークエネルギー視察ツアー参加、飯田自然エネルギー大学第一期生などを始めとする、自然エネルギー関連の研鑽にも精力的取り組まれてきました。
この度、5年にわたる地道な積み重ねが「結プロジェクト」として結実したことをお慶び申し上げます。このプロジェクトを通じて今後20年間の売電収入が地域の学校やスポーツ事業に活かされることは、市民による市民のための地域エネルギー事業の神髄です。また、さまざまな災害が多発する昨今、関心が高まっている防災に配慮したシステムになっていることも、地域の課題をよく考えて取り入れた結果だと考えます。
今後、結プロジェクトがますます発展し、下伊那地区が自立した地域として発展されることを願っています。
東京農業大学教授(博士・経営学)
日本地域創生学会会長
木村俊昭先生
今、私は国内外の各地域を直に訪ね、地域の基幹産業と関連する「五感六育(食育・木育・遊育・知育・健育・職育)」のバランスよい事業構想とその実現を通じ、地域創生に関する実学・現場重視、全体最適思考による学術的研究や具体的な提言、地域を担うリーダー・プロデューサー人財(地域創生士)の養成・定着を進めています。
常に私が思考することは、「あなたは、あなたの地域は、どの分野の何をどこまで明らかにし、どこからを次世代へ託し、どのような進化を目指すのですか?」。
このたび、結プロジェクト「再生可能エネルギーで南信州を元気に!」が、公共施設(5町村15施設)の工事が完了し、毎年150万円の使用料を子どもたちの教育はじめ地域創生の財源として20年間提供できる仕組みが確立し、当該地域の文化振興の準備中と伺っております。特に、防災・減災対策は重要ですが、避難所としての学校では、非常用電源等の防災機能が向上し、最終的には、南信州(飯田下伊那14市町村)は自然エネルギーで対応する環境改善や、エネルギーの地産地消の実現を目指すと聴いています。
当該、事業構想と実現を通じ、地域の明日を担う子どもたちを育む仕組みが着実に実現、継続することを切に願うものです。
日本の繁栄は、地域創生から始まります。実学・現場主義、全体最適思考から指標(ものさし)に基づく、ストーリー・台本・脚本の作成、「ストーリー戦略」が重要となります。
地域が一体となり、情報共有、役割分担、出番創出から事業構想とその実現により、協働による「ひと育て」「まち育て」の実現を目指しましょう。